備えの基本を押さえて防災力アップをめざす、備えのツボは１０２回目。東日本大震災から１２年にあわせて、南海トラフ巨大地震のアンケートで見えてきた課題について、３回に分けてお伝えします。

最大震度７。建物の倒壊や、津波による甚大な被害が想定される、南海トラフ巨大地震。 その発生が疑われる際に、気象庁が発表するのが、「南海トラフ地震臨時情報」です。

■命守るアラート 臨時情報のうち最も警戒が必要なのが、東海から九州にかけての震源域の片方でマグニチュード８以上の地震が起きた場合です。 これを「半割れ」と呼び、「巨大地震警戒」というキーワード付きの臨時情報を改めて出し、連動して起きる次の地震に警戒を促します。

その際、津波からの避難が間に合わない地域には、１週間の「事前避難」を求めます。

またマグニチュード７クラスの地震や、プレートの境がずれ動く「ゆっくりすべり」という異常現象が起きた場合は、「巨大地震注意」のキーワードがついた臨時情報を出し、備えの再確認を促します。

こうした臨時情報はどれほど浸透しているのか、今回、アプリとウェブでアンケートを行いました。 「南海トラフ地震臨時情報」について、「知っている」と回答した人は３７％にとどまる一方、「知らない」人が２割近くに上りました。

発表の基準となる異常な現象、「半割れ」と「ゆっくりすべり」は、ともに「知らない」が半数以上を占めました。

また、津波からの避難が間に合わない地域に呼びかけられる、「事前避難」の認知度も４割にとどまりました。

■進まぬ認知度

臨時情報は耳慣れない上、複雑な内容も手伝って、本格運用から４年を迎えた今でも認知度が低い現状が浮き彫りとなりました。

その一方で、国難といわれる巨大地震の被害を最小限に抑えるには、臨時情報の内容をいかに冷静に受け止め、その際の行動をイメージしておけるかにかかっています。

そこで押さえてほしい備えのツボはこちら。 臨時情報は巨大地震から命を守るアラートです。東日本大震災から１２年を迎えるいま、臨時情報の内容や発表時の行動について考えてみませんか。